研修受講申し込み
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乳児保育

2019年01月24日(木)25日(金) ※2日間必修

  • 開催場所株式会社global bridge HOLDINGS (錦糸町)
  • 応募締切2019年01月21日(月)9:00まで
乳児保育とは

幼児保育

2019年01月30日(木)31日(金) ※2日間必修

  • 開催場所株式会社global bridge HOLDINGS (錦糸町)
  • 応募締切2019年01月28日(月)9:00まで
幼児保育とは

障害児保育

2018年12月14日(金)21日(金) ※2日間必修

  • 開催場所株式会社global bridge HOLDINGS (錦糸町)
  • 応募締切2018年12月10日(月)9:00まで
障害児保育とは

保護者支援・子育て支援

2019年02月07日(木)08日(金) ※2日間必修

  • 開催場所株式会社global bridge HOLDINGS (錦糸町)
  • 応募締切2019年02月04日(月)9:00まで
保護者支援・子育て支援とは

マネジメント研修

2018年11月22日(木)23日(金) ※2日間必修

  • 開催場所株式会社global bridge HOLDINGS (錦糸町)
  • 応募締切2018年11月19日(月)9:00まで
マネジメント研修とは

乳児保育

乳児への適切な関わり方を学んだ上で、乳児保育の意義・環境、 発達に応じた保育内容と実践的な内容を学んでいただけます。

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幼児保育

幼児教育の意義・環境、発達に応じた保育内容を学んでいただき、 現場で必要な指導計画・記録、小学校との接続まで作成方法を 学んでいただけます。

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障害児保育

発達障害の理解、家庭及び関係機関との連携、 指導方法・指導計画作成、共生社会への理解等、 3名の講師により幅広いテーマを学んでいただけます。

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保護者支援・子育て支援

子育て支援が求められる社会的背景から始まり、 保護者に対する相談援助の方法、虐待の防止、 関係機関連携や地域資源の活用等、学んでいただけます。

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マネジメント研修

子育て支援が求められる社会的背景から始まり、保護者に対する 相談援助の方法、虐待の防止、関係機関連携や地域資源の活用等、 学んでいただけます。※「専門分野別研修」には含まれません。

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担当講師一覧

乳児保育

  • 東京大学大学院 総合文化研究科 教授
  • 開 一夫
  • 株式会社 global bridge 保育研修講師・保育士
  • 東郷 淳子

幼児保育

  • 広島大学大学院 教育学研究科 准教授
  • 中坪 史典

障害児研修

  • 和洋女子大学 こども発達学科 准教授
  • 金井 智恵子
  • 相模女子大学 子ども教育学科 教授
  • トート・ガーボル
  • 相模女子大学 子ども教育学科 教授
  • 木村 拓麿

保護者支援・子育て支援

  • 東京女子体育大学 東京女子体育短期大学 准教授
  • 二宮 祐子

マネジメント

  • グロービズ経営大学院 教授
  • 佐藤 剛
研修受講申し込み

保育士の
新たなキャリアパスの仕組み

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副主任保育士とは

条 件

経験年数概ね7年以上、職務分野別リーダーを経験園長・主任保育士を除く保育士等全体の概ね1/3※1

なり方

3つ以上の分野別研修終了+
マネジメント研修終了

専門リーダーとは

条 件

経験年数概ね7年以上、職務分野別リーダーを経験園長・主任保育士を除く保育士等全体の概ね1/3※1

なり方

4つ以上の分野別研修終了

職務分野別とは

条 件

経験年数概ね3年以上、職務分野別リーダーを経験園長・主任保育士を除く保育士等全体の概ね1/3※1

なり方

担当する職務分野の分野別研修終了

※1副主任保育士・専門リーダーの合計数が、園長・主任保育士を除く保育士等全体の概ね1/3
※2研修の実施主体は都道府県。研修終了の効力は全国で有効。研修終了後に離職しても効力は有効。
※3副主任保育士4万円/月、専門リーダー4万円/月、職務分野別リーダー5千円/月の処遇改善有。
ただし、その配分は職員育成・配置計画に応じて、施設側が柔軟に配分することができる。

東京都保育士等キャリアアップ研修とは

目的
保育現場におけるリーダー的職員(副主任保育士/専門リーダー/職務分野別リーダー)育成
対象者
東京都の認可・認証保育所に勤務する保育士。
※既に施設長/主任の職員は補助対象外。定員に満たない場合、料金を払い、参加は可能。
※認可外保育所の職員、東京都以外の保育所勤務の職員も、定員に満たなかった場合、料金を払い、参加は可能。
研修分野
①専門分野別研修

1.乳児保育 2.幼児保育 3.障害児保育 4.食育・アレルギー対応
5.保健衛生・安全対策 6.保護者支援・子育て支援

②マネジメント研修(主任保育士の下でミドルリーダー的役割を担う者が対象)

マネジメントの理解・リーダーシップ・組織目標の設定・人材育成・働きやすい環境づくり
※要綱・ガイドライン内に具体的な研修内容例有

③保育実践研修(実習経験の少ない者、潜在保育士など対象)
研修受講申し込み

受講要領

研修受講までの流れ

1

本サイトより申込み。WEB 申込み後、「申込み受付確認メール」が申し込みフォームに入力された勤務先メールアドレス宛に送信されます。必ず内容をご確認ください。※まだ受講確定ではありません。

2

勤務先メールアドレス宛に「受講決定通知メール」が送信されます。受講決定となります。

3

受講が決定された受講者の施設宛に、研修受講に必要な書類(受講票等)が郵送されます。書類の記載内容をご確認の上、研修を受講してください。

4

「受講票」を受講当日(両日)、受付で提示してください。本人確認のため、顔写真付きの身元証明(運転免許証、顔写真付きマイナンバーカード、パスポート、住民基本台帳カード等)をお持ちください。

5

2日間、15 時間の研修を全て受講し、レポートを提出してください。※遅刻・早退を含め、全日程受講できていない方には、修了証を交付できません。体調管理には十分お気をつけください。

6

研修修了者には、「保育士等キャリアアップ研修修了証」を、所属する施設宛てに送付します。

修了証<研修修了の基準>

  • 一分野 15 時間の研修を遅刻や早退をせず、すべて受講した方
  • レポート提出により、研修内容について、一定の理解をしていることが確認できた方

お申し込み方法

本サイトからの web 申込みのみとします。研修の申込みは、施設を通してください。
※施設を経由しない個人での申込みはできません。
※定員に達した時点で申し込み受付を終了します。

個人情報の取り扱い

研修を実施する上で、知り得た個人情報については、研修運営上必要な次の目的の範囲で利用いたします。
1.研修の受講に係る手続き
2.研修の実施・運営(受講状況の確認等)
3.研修のご案内
4.問い合わせ対応
5.都道府県からの問い合わせ対応・報告(修了状況等)
※都道府県からの問い合わせ対応・報告(修了状況等)について
東京都以外の道府県で勤務する場合、都道府県間で研修修了者の情報を共有することにより、当該情報の確認が円滑となることから、指定研修実施機関は他の道府県及び市町村に情報を提供することとなります。こうした個人情報の取り扱いについて、受講申し込み時に、同意が必要となります。

その他・ご案内

1.自然災害等による研修の中止について

研修当日の午前 6 時の時点で、台風等により都内全域(状況により一部地域)「『大雨』かつ『暴風』」等の「特別警報」又は「警報」が気象庁から発表されている場合には研修は中止となります。その他、自然災害等の発生により、受講者の安全が確保できないと判断した場合も研修は中止となります。研修中止の場合は、研修当日の午前 7 時までに本ページの「お知らせ」に研修中止の掲載をいたします。午後に天候が回復する見込みがある場合は、午後の研修実施を午前 10 時に同条件にて判断し、午前 11 時までに「お知らせ」にて掲載致します。

2.研修の修了条件について

原則として遅刻、離席、早退された科目は、修了と認められません。公共交通機関の遅延等による大幅な遅延・運休であっても、遅延証明書の有無にかかわらず、研修開始時間を過ぎた場合には、原則として出席と認められません。

3.振替研修、または補講等の実施について

原則として、代替日による振替の研修また補講は行いません。自己都合による欠席、風邪やインフルエンザなどの体調不良による欠席の場合、現時点では、補講の開催予定はございません。2日間の受講が必須となりますので、体調管理には十分お気をつけください。インフルエンザなど、受講者の健康状態によっては、受講をご遠慮ください。

お問い合わせ

講座に関するお問い合わせ
一般社団法人日本事業所内保育団体連合会事務局
電話:03-6658-5615
mail:info@jihoren.org

資料ダウンロード

1

(国通知)保育士等キャリアアップ研修ガイドライン(PDF:533KB)

ダウンロード
2

東京都保育士等キャリアアップ研修事業実施要綱(PDF:1,785KB)

ダウンロード

参照:東京都福祉保健局
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/hoiku/careerup-kensyu.html

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日本事業所内保育団体連合会とは

日本事業所内保育団体連合会とは、日本国内で事業所内保育施設を設置している事業主が集まり、一人でも多くの事業所内保育施設の設置者と保育者及び保護者と子どもに対して利益と恩恵が行き渡ることを目的とした活動を行う組織です。

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